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近年の災害の事例から災害リスクを紐解き、どのような住宅が災害に強い家といえるのかをご紹介。

間取りと暮らし方

災害に強い家とは? 確認すべき家を建てる際のチェックポイント。

地震、大雨、猛暑と災害が多い昨今。都市圏での大地震の心配もされています。これから家を建てる方にも気になる防災。ただ災害は家だけではなく、土地や場所などの要因もいっぱい。ここでは近年の災害の事例から災害リスクを紐解き、どのような住宅が災害に強い家といえるのか、一級建築士でもある井上恵子さんに伺いました。

地震から身を守る家を建てるなら、まずは、地盤の強さを見極める

これから家づくりを考える方にとって、地震への関心は大きいものだと思います。例えば、1995年に起こった阪神・淡路大震災では、亡くなった方の死因は建物の倒壊による「圧死」が83.3%を占めることが判明しています(図1)。いわゆる旧耐震(図2)で建てられた木造住宅の古い家が多く倒壊したことが原因ですね。また、地震の揺れで倒れた家具の下敷きになってしまい、大きなけがをしてしまうケースがとても多く、家が倒壊しないことだけでなく、揺れにくくすることも大事であることがわかりました。

図1:阪神・淡路大震災における犠牲者(神戸市内)の死因

出典:「神戸市内における検死統計」(兵庫県監察医、平成7年)

図2:阪神・淡路大震災 建築年別の被害状況(建築物)

出典:阪神・淡路大震災建築震災調査委員会報告書(平成7年)

そもそも、家を建てるためには地盤の強い土地を見極めることが重要になってきます。そこで、活用してほしいのが、国土交通省の「重ねるハザードマップ」です。様々な土地の特徴の中で、その土地の成り立ちを確認することができます。例えば、一般的に宅地造成地で十分固まっていない盛土は地盤が弱く、不同沈下する恐れが。また、低地にあると周囲から水が集まりやすく、地盤が軟弱になりやすいともいわれます。このマップでは土地の成り立ちから、地盤の強さの目安がわかります。調べたい住所を入力すれば該当する場所を指してくれるし、白地図や衛星写真とも組み合わせられるので、一般の方でも調べやすいですね。

ただ、調べ進めると境界線があやふやだったり、検討している土地の特徴がピンポイントで判別できない場合もあります。そこで私が建物を設計する時は、各自治体の役所に行き、地盤の強さや地中内の水位などの調査データが集められた、その地域のボーリングデータを閲覧します。コピーすれば無料で持ち出しが可能なので、それをもって家づくりをお願いするプロの方へ相談するのも良いですね。

国土交通省「重ねるハザードマップ」

国土交通省「重ねるハザードマップ」

そして、いざ家を建てる時は必ず地盤調査を行いましょう。上記にあげた地盤が弱いとされる盛土や低地であっても、それに見合った基礎をつくれば安心です。一戸建てであればスウェーデン式サウンディング方式という簡易な地盤調査が一般的で、費用が必要になりますが、実際に調査して判明することも多くあります。将来の安心を考えれば、決して大きな出費ではありません。

強い地盤を見つけたら、次は強い構造の家を建てよう

それでは地盤を見つけたら、次は揺れに強い家を建てる事がポイントです。地震が発生した時、家は縦方向や横方向に大きな力を受けます。耐震性を高めるには、上下方向の力の流れをスムーズにさせることがポイントです。そうなると、地震に一番強い構造は、「シンプルな形」、例えば長方形のような家が強い形です。逆に凸凹が多いと、地震の強い力を均等に分散できず一か所に集まり、負荷がかかってしまいます。とはいえ、真四角ばかりの家だと楽しさがないですね。そんな時はいくつかの長方形を組み合わせた構造にして、各々の長方形の四方面それぞれに耐力壁を4分の1以上もうければ安心ですね。

単純明快な形の例(平面図)

複雑な形の例(平面図)

もうひとつ、都市型住宅に多く見られるのが、ガレージや玄関部分のオーバーハング。上に建物があるのに真下の部分に柱や壁がないような構造です。先ほどもあげたように、上の荷重が下に流れず、建物のどこかに負担をかけています。大きな地震が起きた時、ここが弱点となり倒壊・崩壊を招く危険性を持っています。上階を受ける柱や壁をつくるか、ガレージ部分の開口部だけを鉄骨造にするなど、対策が必要です。また屋根を重い瓦ではなく、コロニアルやガルバリウム鋼板などの軽量タイプを選ぶことで、階下への荷重が抑えられるので効果的です。

様々な災害に向き合う家づくりとは?

災害は地震だけではありません。近年は台風や大雨による土砂災害や洪水が多く発生していますね。だからこそ、価格や利便性だけを重視せず、様々なリスクを知ることが自分の身を守る最善の方法です。先ほどあげました国土交通省の「重ねるハザードマップ」は地盤だけでなく、洪水や土砂災害の状況までわかります。さらに、自分が住んでいる自治体が発行しているハザードマップや、検討する土地を実際に見て「道路の陥没がないか」「周囲の塀に亀裂がないか」など、自分で確かめることも必要です。

実は、大震災ごとに見直された建築基準法も、あくまで「最低限の基準」であり、倒壊しないこと、人命を守ることが前提であるものの、家が壊れることは許容しています。建築基準法をクリアしているから、単純に安心ではないのです。土地と家という二つの観点からその家で暮らし続けるために必要なことをよく考えましょう。例えばダイワハウスでは「E-ディフェンス」(※)という阪神・淡路大震災クラスの衝撃を基にテストした構造や、類焼の被害を防ぐ構造、さらに地震による電気火災を未然に防ぐなどの非常時対策を導入しています。理想の暮らしは家を建てる時だけはありません。住宅メーカーに頼むにしても、地元の工務店に頼むにしても何十年と続く暮らしのことまで考えて、家づくりを始めることが大切だと思います。

※国立研究開発法人防災科学技術研究所の「実大三次元震動破壊実験施設(E-ディフェンス)」で実大震動実験を実施(2006年)

井上恵子さん
安心・安全な住まいを見極め、女性視点でサポートする一級建築士。マンション設計に携わった経験を数多く持ち、性能評価申請に関わったマンションは20棟以上。設計事務所設立後は子育ての経験を生かし保育園の設計なども行う。その他に戸建て・マンション購入セミナー講師、新聞へのコラム連載など。

※掲載の情報は2019年3月現在のものです。

ダイワハウスの防災配慮住宅「災害に備える家」“3つの備え”で「二次災害」にも強さを発揮

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