ZEB(ゼブ:ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)も大和ハウス工業

ZEB(ゼブ:ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」とは?

「ZEB(ゼブ:ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」とは?

ZEBとは、Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称で、
「ゼブ」と呼ばれています。快適な室内環境を保ちながら、省エネと創エネにより、
「建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物」を指します。

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ZEBの考え方

ZEBの考え方:「省エネ」で減らす 「創エネ」でつくる 従来の建物で必要なエネルギーを省エネと創エネで100%削減

ZEBの定義

ZEBの定義:省エネ50%以上削減は必須 ZEB Oriented(対象:延床面積10,000m²以上)
ZEB Ready 再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量を削減した建物
Nearly ZEB ZEB Readyの要件を満たし、かつ、再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の一次エネルギー消費量を削減した建物
『ZEB』 ZEB Readyの要件を満たし、かつ、再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量を削減した建物
ZEB Oriented 建築物の延床面積10,000m2以上の建築物で、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から用途毎に規定する一次エネルギー消費量を削減、かつ、未評価技術を導入したもの

なお、「ZEB」はZEB Ready、Nearly ZEB、ZEB Orientedを含めた広い概念を表すものとし、ZEB Ready、Nearly ZEB、ZEB Orientedを含めず狭義の「一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物」の意味で用いる場合に『ZEB』と表現する。

ZEB化のメリット

1.光熱費の削減 エネルギー消費量の削減に伴い、建物の運用に係る光熱費を削減することができます。
2.健康・快適性・生産性の向上 自然エネルギーの適切な活用、用途に配慮した空調や照明の制御などにより、省エネルギーを実現しつつ快適性・生産性を向上させることができます。
3.不動産価値・企業価値の向上 環境・エネルギーに配慮した建物は、他の一般的な建築物と比較して不動産としての価値の向上、街としての魅力の向上などにつなげることができます。
4.事業・生活・地域の継続性の向上 ZEBを実現することで、災害等の非常時において必要なエネルギー需要を削減することができ、さらに再生可能エネルギー等の活用により、部分的ではあってもエネルギーの自立を図ることができます。
5.環境・省エネルギー意識の啓発 エネルギーの見える化により、環境や省エネルギー意識の啓発を図り、省エネ運用の改善効果が期待できます。また、ZEBそのものを教材とした環境教育にも活用できます。

1. 光熱費の削減

室内環境の質を維持・向上しつつ、
光熱費を削減できます。

エネルギー消費量の削減に伴い、建物の運用に係る光熱費を削減することができます。

例えば、延床面積10,000m2程度の事務所ビルで50%省エネルギーのZEB Readyを実現した場合、創エネ設備なしで年間で40~50%の光熱費を削減することが可能です。

太陽光発電などの創エネ設備を設置し、Nearly ZEB、『ZEB』を実現できれば、さらに光熱費を削減することも可能になります。

ZEB化による光熱費削減の試算

ZEB化による光熱費削減の試算

出典:一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ZEBのすすめ」

2. 健康・快適性・生産性の向上

執務空間・居住空間の質が
重視される社会に。

近年は労働環境、労働生産性の向上に向けた働き方改革等の動きともあいまって、健康・快適性や知的生産性といった建物の中で働く人や居住する人、建物を訪れる人にとっての空間の質が重視される傾向が高まっています。

省エネや創エネによるZEB化を実現した事務所と従来型の事務所での業務のしやすさに関するアンケート調査を実施したところ、ZEB仕様の事務所での執務の方が「業務効率性」「作業快適性」が高いと感じる人が多いという結果が得られました。

また、居住空間でも建物の断熱性能が高いほど各種症状の改善がみられるとの研究報告もあり、室内温度の均一化による快適性の向上に加え、健康増進効果が期待できます。

業務のしやすさに対する従業員アンケート調査結果

業務のしやすさに対する従業員アンケート調査結果

出典:大和ハウス独自調査(2014年)
【サンプル数|ZEB仕様 N=12、従来仕様 N=43】

3. 不動産価値・企業価値の向上

環境に配慮した建築物を求めるテナントや
投資家、消費者が増えています。

近年、SDGs(※1)やESG投資(※2)といった企業の環境配慮行動に対して評価を行う機運が高まっており、ESG投資において、それらが多く配慮された不動産は投資家から高い評価を受けることが明らかになってきています。

国土交通省の調査結果では、ESG不動産への投資理由として「入居者や入居企業が環境性、快適性、健康性に配慮した不動産を重視し、またそのような不動産を選別しているから」という理由が最も高くなっています。ついで「主要投資家が環境性、快適性、健康性に配慮した投資行動を重視し、またそのような投資活動を行っている企業への投資を選別しているから」となっています。

  • ※1 Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略語。2015年に「国連持続可能な開発サミット」で採択され、17の目標と169のターゲットからなる。
  • ※2 投資の意思決定において従来型の財務情報だけを重視するのではなく、ESG(環境 Environment・社会 Social・ガバナンス Governance)も考慮に入れ投資判断する手法。

ESG不動産の価値

ESG不動産の価値

出典:国土交通省 ESG不動産の評価に関する調査結果(2019年)

4. 事業・生活・地域の継続性の向上

災害等の非常時における
エネルギー自立性の向上につながります。

東日本大震災で重要な業務が停止した理由として、半数以上の人が「停電のため」と答え、その他にもエネルギーインフラの機能停止に関する回答が多く挙がっています。

防災という観点からも、建物の機能を維持するためのエネルギーは必要不可欠です。もし創エネルギー設備があれば、非常時でも一定のエネルギーを得ることができます。さらに断熱性能の高い外皮(※3)やエネルギー消費効率の高い設備などによって、建物機能の維持に必要なエネルギー需要を抑制しておくことで、非常時のエネルギー自立性が高まり、日々の生活や事業継続性の向上に役立ちます。

  • ※3 建築物の熱的境界となる外壁・床・天井・窓・ドアなど。

東日本大震災で重要な業務が停止した理由

東日本大震災で重要な業務が停止した理由

出典:内閣府「企業の事業継続の取り組みに関する実態調査 概要」東日本大震災で重要な業務が停止した理由(P38)

5. 環境・省エネルギー意識の啓発

エネルギーの見える化により、環境や
省エネルギー意識の啓発が期待できます。

ZEBでは、エネルギー消費量だけでなく、フロアごとのエネルギー使用状況の比較や目標値に対する達成度などを「見える化」します。こうした省エネ意識の啓発により、運用改善効果が期待でき、環境技術に対する理解を深めるきっかけにもなります。

エネルギー見える化画面(例:大和ハウス 佐賀ビル)

エネルギー見える化画面

参考文献
1)ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ(経済産業省 資源エネルギー庁)平成27年12月
2)平成30年度ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ(経済産業省 資源エネルギー庁)平成31年3月
3)一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ZEBのすすめ」
4)環境省 ZEBポータルサイト(http://www.env.go.jp/earth/zeb/index.html)

大和ハウスグループのZEB

大和ハウスグループでは、環境配慮型建築「D’s SMART シリーズ」を開発し、ZEBが実現できる建築・設備提案を行うことができます。
さまざまな用途・ニーズをお持ちのお客様に対して、『省エネ』『省コスト』『快適性向上』など、多くのメリットを創出できるご提案をさせていただきます。

エネルギーゼロのコンセプト

エネルギーゼロのコンセプト

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部署名 大和ハウス工業株式会社 環境部 ZEH・ZEB推進室
住所 大阪府大阪市北区梅田三丁目3番5号
電話番号 06-6342-1346
FAX 06-6342-1906
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