大和ハウス工業株式会社

DaiwaHouse

DXアニュアルレポート2023

DX推進を支える組織体制

truss(トラス)

目的、ビジョン

トラスは「日本は他国に比べて建材や設備製品が多岐にわたっており、その選定や管理の業務の負荷は膨大で課題を抱えているのでは?」という仮説のもとに2014年に設立され、2023年4月に当社グループに入りました。

建材メーカーは1,000社を超え、多数の商品を開発販売しています。ただ、その内容を伝える媒体は紙カタログが中心となっており、膨大なアナログ情報から目的の建材を効率よく選定することは難しいと思いました。

我々はWebサイトにて各メーカーの様々な建材を横断的に確認できる建材検索機能から事業をスタートし、それと絡めて現在は設計している建物ごとに使用する建材を管理するシステムに発展してきています。

「質が高い建物が建てられ、世代を超えて資産として蓄積される社会を創る」をビジョンとしていますが、建材・設備領域において最適と思われるものの選択、その組み合わせを設計者施工者に周知するシステムにしていきたいと考えています。一般的に建物は建材や設備の集合体で何十年も残り続けるものなので、理想としてはひとつひとつの製品が吟味されて使われるべきだと考えています。

取り組みの全体像

図1:trussの表示画面

運営しているサービスtrussは二つの部分で構成されています。

①独自の建材データベースをもとにしたメーカー横断建材検索Webサイトサービス

建材メーカーは自社製品であってもそのデータベースを作成していないケースが多く、我々はそれをデータに起こすところから行っています。加えて、例えば寸法をmmで書く会社とcmで書く会社がありますが、さまざまな項目において会社ごとに単位や表記方法が異なるため、それを整備しています。

その建材データベースを基盤として、法規、性能、デザイン、特性、値段などから求めている建材をメーカー横断で絞り込んで選択可能な機能としています。

②仕上表/材料表をクラウドサービス化し、
プロジェクト単位で建材選定管理できるWebサイトサービス

建材DB/検索機能と連動する形で、設計から施工維持管理まで関係する人が使用した建材を管理できるWebサイトサービスを作っています。Webサイト上で仕上表や材料表が作成可能で、プロジェクトごとに関係者を招待していくことが可能です。共同で建材を選定し、どこまで何が決まったのかを一目で確認することができます。

昨今の主な取り組み

図2:BIMとtrussのシステム連携

trussは、大和ハウス工業と協力してBIMで作成したモデルに建材情報を流し込み連携する機能を開発し、その対応領域を増やしています。外装、内装、外構連携を実装し、建具連携部分を開発中です。BIMを中心としたワークフローにおいても、全員が直接BIMを操作することは難しいと考えていますが、BIMを直接操作しない人でも建材選定管理への関与を可能にします。
また、建材選定にVR/MRゴーグルなどのデバイスを用いてメタバース空間に入り、実寸大の外観イメージや色味、周辺環境との距離感などをリアルに近い形で確認し、ウォークスルー体験も可能となる機能を当社グループ会社の南国アールスタジオと共に開発しています。施主と一緒にイメージを確認しながら建材選定できる環境づくりにも寄与できると考えています。

効果、今後の展開

図3:trussのシステム拡張構想

現在は設計フェーズでの利用が中心となっており、2023年度、当社設計部門で利用率100%達成するべく動いています。建材の選定管理は設計フェーズから見積もり、施工の段階でも続いていく業務になります。フェーズごとにどこまで決まっていたか、どのように変化したかはこれまで可視化できていない部分になります。それを関係者全員で確認できるようにしていく予定です。また、建物の種類ごとに標準的な材料セットを登録しておき、誰でも引き出せるようにすることで、不具合のある選択や金額的に合理的な選択、CO2排出量を抑えた選択を即座にできることを目指しています。

設計以降は積算、購買、施工といった業務の下流にあたる部分でも利用できるように機能を追加していく予定です。その後、受発注プラットフォームまで発展させることを目指します。

代表取締役 久保田 修司

質の高い建物が建てられ、世代を超えて資産として蓄積される社会を創る

トラスが掲げているミッションは3~5年で成し遂げられるようなものではありません。そのためトラスのユーザーであるゼネコン、設計事務所、建材メーカーでトラスの意義に共感していただき、各部署横断で開発に協力していただけるパートナーが必要だと考えていました。大和ハウス工業は、我々の取り組みに最も共感していただき、DXの取り組みにおいても大きく力を入れていること、グループ全体で推進されていることから大和ハウスグループに入ることが最も良い選択肢であるように思いました。
今後は開発スピードを上げながら現業の皆さんに役立つサービスを生み出していければと考えています。

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